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2024/09/01
2022年度版物流年鑑 電子版を削除します。
2022年度版物流年鑑 電子版の登録を2024/9/30をもって削除いたします。
2024/10/1より閲覧不可となりますこと、ご了承のほどよろしくお願いいたします。
2024/04/01
ミッションステートメントを公開しました
物流ニッポン新聞社は、物流業界を専門にする報道機関として数多くのニュースを発信し続けてきました。1968年の創刊以来、公正、迅速かつ正確なコンテンツづくりを大事にしております。 この度、社内で共有している価値観・行動指針を示す「ミッションステートメント」を策定しました。新聞発行などの情報発信を通じて物流業界の発展と地位向上に寄与し、社会に貢献する目的を明文化したものです。 読者をはじめ、物流に関係する行政機関、団体、企業で働く皆さんと想いは同じです。この想いが、一般の方にも広く行きわたるよう、分かりやすい表現を心掛けました。 物流は、多くの課題に直面しています。一層深刻化する人手不足、長年変わらない労働環境や商慣行、後継者難、2024年問題。一筋縄で解決できないものばかりですが、明るい未来は必ず訪れると信じています。 今後も責任あるジャーナリズムを胸に、持続的に発展する業界となるよう、物流の「声」を届けていきます。 物流ニッポン新聞社 物流ニッポン新聞社
ミッションステートメントはこちら
2024/03/28
3月27日にメール障害がありました。
2024年3月27日(水)の12:00~14:30に「~@logistics.jp」に送信いただいたメールが、障害により受信できていないことが判明しました。
お心あたりのある方は、該当するメールを再度送信いただけますと幸いです。 お手数をお掛けして誠に申し訳ございませんが、よろしくお願いいたします。
2024/03/18
『物流年鑑』を刊行します。
最新の業界動向をまとめた『物流年鑑』(A4判/クロス装・上製)2023年度版を、
近く刊行します。
「企業要覧」957社、「組合要覧」101協同組合、業績ランキング3,000社のほか、
団体要覧、協会要覧、『ホワイト物流』推進運動、働きやすい職場認証、グリーン経営認証、健康経営などを収録しています。
より豪華に、そして豊かな内容で、信頼度抜群――、情報化時代のトップランナーです。
料金や電子版サンプルの確認、お申し込みは
こちら
2023/09/12
2021年度版物流年鑑 電子版を削除します。
2021年度版物流年鑑 電子版の登録を2023/9/30をもって削除いたします。
2023/10/1より閲覧不可となりますこと、ご了承のほどよろしくお願いいたします。
2023/03/07
『物流年鑑』を刊行します。
最新の業界動向をまとめた『物流年鑑』(A4判/クロス装・上製)2022年度版を、
近く刊行します。
「企業要覧」928社、「組合要覧」99協同組合、業績ランキング3,000社のほか、
団体要覧、協会要覧、『ホワイト物流』推進運動、働きやすい職場認証、グリーン経営認証、健康経営などを収録しています。
より豪華に、そして豊かな内容で、信頼度抜群――、情報化時代のトップランナーです。
料金や電子版サンプルの確認、お申し込みは
こちら
2023/01/27
適格請求書発行事業者登録完了のお知らせ
令和5年10月1日から消費税の仕入税額控除の方式としてインボイス制度が開始されるに伴い、「適格請求書発行事業者」の登録申請・完了いたしましたことをお知らせいたします。
詳細につきましては、下記リンク先をご確認ください。
<適格請求書発行事業者登録番号>
T8010001156659
詳細はこちら
2022/12/22
【重要】電子版(物流ニッポン/物流年鑑)システム変更のお知らせ
2023年1月17日(火)に弊社電子版のシステム変更を予定しております。
これに伴い、以下の点が変更となりますのでお知らせをいたします。
現行システムは、2023年1月16日(月)をもちましてご利用停止とさせていただきます。
予めご了承のほどお願い申し上げます。
1.システム変更によりパスワードがリセットされます。
会員様向けに別途メールで初期パスワードを通知いたします。
パスワードはマイページの「登録情報の変更」から任意で変更可能です。
2.電子版ページのURLが変更となります。
現行のURLを「お気に入り」や「ブックマーク」などに登録されているお客様には、
お手数をおかけいたしますが、変更後は新URLへ設定変更していただきますようお願い申し上げます。
3.スマートフォンやタブレットの閲覧アプリが「Actibook」から「Poste」に変更になります。
アプリのインストール・使い方は
こちらから
2022/10/05
2023年1月発行の請求書より、メールで送付いたします。
昨今、政府は環境保護や業務効率化のため請求書などの書類の電子化を推進しており、各企業様の対応も進んでおります。 こうした動きを受け、弊社でも「ペーパーレス化」「お客さまへの請求金額のご案内の迅速化」「作業効率化」を目指し、請求書を電子化いたします。つきましては、電子請求書を送付するためのメールアドレス登録を右のバナー「電子請求書 受信用メールアドレス」にてお願い申し上げます。
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